中智&日経BP「課長塾IN上海」【実践篇】成功裏に開催される（2017年11月14日）
中智上海経済技術技術合作公司と日本経済新聞社旗下日経BP社が共同で開発した研修プロジェクト「課長塾IN上海」の第三期【実践篇】が、11月14日上海市で無事開催されました。
「課長塾IN上海」研修プロジェクトの第一期と第二期はそれぞれ「『無敵の』企業とリーダーを育成するには」「如何にして活力あふれ多くの収穫をもたらすチームを組成するか」をテーマとして、2016年と2017年春に開催されています。今回の第三期では、経営管理の原理原則を前提とした「部下の指導方法」「業務のプライオリティ」をテーマに、「人を導く秘訣」「限られた時間内で最も優れた成果を挙げる方法」など企業管理の道について学びました。
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開催に先立ち、中智上海経済技術合作公司日本企業倶楽部部長馮串紅女史より主催者を代表しての挨拶がありました。馮部長は、「在中日系企業の人材育成は、日本側駐在員の管理能力向上と、日系企業の現地化プロセスにおける経営管理に関わる中国籍従業員の養成、という2つの課題を抱えています。これらを解決すべく、中智は唯一の国務院国資委直属の全国的な人的資源サービス企業グループとして、日本最大の経済メディアである日経BP社と提携し、『課長塾IN上海』の研修プロジェクトを共同で開発致しました。本研修は今期より【実践篇】に入ります。【実践篇】は日本でも著名な行動科学の創始者である石田先生、『インバスケット』で有名な鳥原先生に講師を勤めて頂きます。二日の研修を通じ、部下の指導方法や賢い業務分配のテクニックを十分に学んで頂けることを、願ってやみません」と述べました。
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引き続き、「課長塾」塾長で日経BP社代表の石塚健一朗氏より日本での「課長塾」事業についての紹介が行われました。「課長塾」は日本で開講されてから今年で7年目を迎え、2000名に上る参加者が学んでいます。「課長塾」のカリキュラムには「知識」「技能」「メンタル」など多くの要素が含まれており、現実味の薄い理論ではなく、実際の企業経営により力を発揮できるより実践的な内容により、日本各地の企業の優秀な中間管理職人材を養成してきました。石塚氏は、「課長塾IN上海」プロジェクトによって、在中日系企業に対し多くの優秀な管理者育成の手助けができればと期待を寄せていました。また、石塚氏は、受講生の皆様が「管理者とは」何かについて議論し、講義開始前のよいウォーミングアップとして「管理者」について真の意義を考えることを促しました。
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課長塾第三期【実践篇】は二日間の日程で開かれ、一日目は石田淳先生、二日目は鳥原隆志先生による講義が行われました。
一日目、石田先生は行動科学の視点から、参加者たちと有効な部下の指導方法について討議を行いました。実際の業務において、部下のパフォーマンスの差は本当に個人能力の差だけなのか？上司の指導方法という視点から原因を突き止められないだろうか？石田先生は、「部下への指導が上手くいかない最も大きな原因は上司と部下の情報把握に差異があることにある。上司と部下の差異を取り除き、優れた人材を叩いたり、直感と経験に頼ったりすることなく部下の業務上の成長を真剣に手助けすることこそ、行動科学原理に基づく部下の指導方法である」としました。石田先生は、部下の育成における3つの段階や部下の成長を促進するためのプランを図解し、併せて如何に指導の成果を保つかについても触れていました。
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今期の研修には、医療機器、建設設計、機械製造、貿易販売、旅行、物流など各業種の著名な日系企業からなる中智日企倶楽部・中智智櫻会の会員企業のほとんどから、日中の管理者が集まりました。その中には、「課長塾IN上海」第一期と第二期に参加し、より学習効果を深め、より効果的で実践的な業務メソッドを掴むために、期待して第三期の研修に参加した方も多く、また上海の日系企業のみならず広州や杭州など全国各地の支社からの参加者も見られました。各業界各地方からの参加者が「課長塾IN上海」第三期に一斉に集い、各々が業務における困難を解決するべく、情熱をもって共に学び、活発に議論し、非効率で忙しい業務環境としないための実践におけるポイントを探求していました。
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「課長塾IN上海」第三期【実践篇】一日目は大きな盛り上がりを見せ、議論も深まり、非常に良いスタートを切りました。第三期研修の円満な成功と、参加者が本研修を通じて各々の業務において困難を解決し、部下への指導や業務の按配の心得から生産性を向上させ大きな成果を得ることを心から願っています。中智公司は今後も引き続き日経BP社と提携し、「課長塾IN上海」研修プロジェクトにもより磨きをかける所存です。日系企業駐在管理者の方々や現地化における中国籍経営管理者の方々へ包括的で高品質な管理者養成を行い、「課長塾IN上海」プロジェクトが在中日系企業幹部養成の揺り籠となるよう、一層の努力を続けて参ります。
